新NISAのポートフォリオを組む際に日本の銀行株を取り入れたい方は多いはず、そんな方に簡単ですが、日本にある銀行のUFJファイナンシャルグループ、りそなホールディングス、三井住友フィナンシャルグループ、セブン銀行、楽天銀行について説明したいと思います。
UFJファイナンシャルグループ、りそなホールディングス、三井住友フィナンシャルグループは、いずれも総合銀行であり、国内最大規模の金融グループを形成しています。
銀行株はNISA成長株に取り入れたい安定株と配当株の二面を持った優秀銘柄です。
しかし、株価変動リスクと景気後退や社会情勢悪化に影響を受けやすいのも銀行株の特徴といえます。
これらの銀行は、個人向けの預金・融資、法人向けの融資・投資、証券、保険など、幅広い金融商品やサービスを提供しています。
セブン銀行は、セブン-イレブンなどのコンビニエンスストアを展開するセブン＆アイ・ホールディングス傘下の銀行です。ATMの利便性が高く、預金金利が高いことで知られています。
楽天銀行は、楽天グループ傘下の銀行です。ネットバンキングに強みがあり、手数料が安いことで知られています、くわしくはこちら↓
この記事は，私が勉強のために調べた事や今までの知識をアウトプットした内容です。
投資を始めたい方や少額投資を考えてる方などに適した内容で書いているつもりです。
上級者やもっと詳しく知りたい方は、この記事以外も参考にしてください。
それぞれの銀行の強みや特徴
UFJファイナンシャルグループ
国内最大の金融グループであり、安定した経営基盤を有しています。
幅広い金融商品やサービスを提供しており、顧客のニーズに合わせた選択が可能であるため、個人や法人の幅広い層から支持されています。
りそなホールディングス
関西地区に強い総合銀行です。
関西地区の法人や個人の顧客を基盤としており、地域経済の発展に貢献しています。
三井住友フィナンシャルグループ
国内最大の金融グループであり、安定した経営基盤を有しています。
海外展開にも積極的で、グローバルなビジネスチャンスを獲得しています。
セブン銀行
ATMの利便性が高く、預金金利が高いことで知られています。
コンビニエンスストアとの連携が強すぎるため、ビジネスモデルの限界を指摘する声もありますが、利便性の高いATMを求める顧客から支持されています。
楽天銀行
ネットバンキングに強みがあり、手数料が安いことで知られています。
ネットバンキングを利用する顧客から支持されています。
今後の日本の金融業界では、デジタル化や少子高齢化などの変化に対応していくことが重要になると考えられており、これらの銀行も、新たなサービスの開発や事業の拡大などを通じて、変化に対応していくことが求められるでしょう。
各銀行の株価指標
| 株価 | PER | PBR | ROA | ROE | 出来高（株） | 時価総額 | |
| UFJファイナンシャルグループ | 1386円 | 記載なし | 0.87 | 0.29 | 6.52 | 84402000 | 約16兆円 |
| 三井住友フィナンシャルグループ | 7565円 | 11 | 0.73 | 0.31 | 6.5 | 9817400 | 約9兆円 |
| りそなホールディングス | 800円 | 12.5 | 0.73 | 0.21 | 6.47 | 13888500 | 約1.8兆円 |
| セブン銀行 | 295.6円 | 9.1 | 1.28 | 1.49 | 7.65 | 4359100 | 約0.3兆円 |
| 楽天銀行 | 2282円 | 12.5 | 1.65 | 0.26 | 14.08 | 565900 | 約0.4兆円 |
2024年１月27日のデータです。(少しデータが違うかもしれませんが、ほぼこの数字だと思います)
UFJファイナンシャルグループと三井住友フィナンシャルグループは日本最大のメガバンクであり、総資産、預金量、貸出量など、さまざまな指標で1位を争っています。
りそな銀行は、成長株である可能性を秘めた株式と言えるでしょう、UFJファイナンシャルグループと三井住友フィナンシャルグループなど競合他社との競争が激化している状況で、また景気動向の影響を受けやすいという弱点もあります。
セブン銀行株は、ATM事業という独自の強みを持っており、今後も安定した収益基盤を維持していくことが期待されますが、キャッシュレス化の進展によって、今後の成長が鈍化する可能性も考えられ、成長株ではないとしても、中長期的な投資対象として魅力的な株式と言えるでしょう。
楽天銀行は、日本最大級のインターネット銀行で、楽天グループとの連携によって、楽天市場や楽天カードなどの顧客基盤を活用し、新たな顧客の獲得や既存顧客の囲い込みを図ることができるので、成長株である可能性を秘めた株式ですが、楽天銀行は、競合他社のインターネット銀行との競争が激化している状況です。また、景気動向の影響を受けやすいという弱点もあります。
銀行株のリスク
民間銀行は、安定株として人気がありますが、リスクがないわけではありません。
民間銀行に潜む主なリスクは、以下のとおりです。
- 貸倒れリスク
貸倒れリスクとは、貸したお金を返してもらえないリスクのことです。
民間銀行は、企業や個人に融資を行う貸出業務を通じて利益を上げていますが、融資先が倒産したり、経営不振に陥ったりすると、貸したお金が回収できなくなる可能性があります。
- 金利変動リスク
金利変動リスクとは、金利が変動することで、利益や損失が発生するリスクのことです。
民間銀行は、貸出業務で受け取る利息や預金業務で支払う利息によって利益を上げていますが、金利が変動すると、これらの利息の収支が悪化する可能性があります。
- 流動性リスク
流動性リスクとは、資金繰りが滞るリスクのことです。
民間銀行は、預金や貸出などの業務を通じて資金を調達していますが、資金需要が急増したり、資金供給が減少したりすると、資金繰りが滞る可能性があります。
- オペレーショナルリスク
オペレーショナルリスクとは、人為的ミスやシステム障害などによって、損失が発生するリスクのことです。
民間銀行は、さまざまな業務を行っているため、人為的ミスやシステム障害が発生する可能性は常に存在します。
これらのリスクを十分にコントロールするために、民間銀行は、貸出先の審査を厳格に行ったり、資産運用のリスクを分散したりするなどの対策を講じています。
しかし、完全にリスクを排除することは不可能であり、民間銀行の株価は、これらのリスクを織り込んだ価格で取引されています。
なお、民間銀行のリスクは、銀行規模や業種によっても異なります。
例えば、メガバンクや地方銀行は、中小規模の銀行に比べて、貸出先の規模が大きいため、貸倒れリスクが低い傾向があります。
また、都市銀行は、個人向け融資や住宅ローンなどの営業比率が高いため、金利変動リスクの影響を受けにくい傾向があります。
共通担保資金供給オペレーション（OCOP）
共通担保資金供給オペレーション（OCOP）とは、日本銀行が民間金融機関に資金を貸し付ける公開市場操作の一種です。
OCOPでは、日本銀行が民間金融機関から国債や社債などの担保を差し入れてもらい、その担保を裏付けとして、一定期間、資金を貸し付けます。
OCOPには、以下の2つの方式があります。
- 金利入札方式
民間金融機関が日本銀行に資金調達を希望する場合、日本銀行が設定した金利で資金を入札します、入札額の多寡によって、資金の貸し付け先が決定されます。
- 固定金利方式
日本銀行が事前に決めた金利で資金を貸し付けます、民間金融機関は、この金利で資金を借りることができます。
OCOPは、民間金融機関の資金繰りを円滑にし、金融市場の安定を図ることを目的としています。
具体的には、OCOPによって、民間金融機関は、国債などの担保を差し入れることで、日本銀行から安価な資金を調達することができます。
これにより民間金融機関は、貸出業務を拡大したり、資金繰りを改善したりすることができます。
また、OCOPによって、民間金融機関の資金需要を把握することができます。
これにより、日本銀行は、金融政策の運営に役立てることができます。
OCOPは、日本銀行の金融政策の重要な手段の1つであり、民間銀行の利益は、貸出金利と預金金利の差によって決まります。
OCOPによって、民間銀行は、日本銀行から安価な資金を調達することができます。これにより、民間銀行は、貸出金利を低く抑えることができます。
貸出金利を低く抑えることで、民間銀行は、より多くの顧客を獲得したり、より多くの融資を実行したりすることができます。
これにより、民間銀行の利益は増加します。
また、OCOPによって、民間銀行は、資金繰りを改善することができます。
資金繰りが改善されると民間銀行は、新たな投資や事業展開を進めやすくなり、利益増加につながります。
なお、OCOPによって、民間銀行の利益が必ず増加するとは限りません。
民間銀行の利益は、貸出金利と預金金利の差だけでなく、融資のリスクやコストなども影響します。
ただし、OCOPは、民間銀行の利益増加の可能性を高める重要な手段であると言えるでしょう。
具体的な例としては、以下のようなケースが挙げられます。
- 民間銀行は、OCOPによって調達した資金を、個人や法人向けの融資に充てることができます、この場合、融資金利を低く抑えることで、顧客の獲得や融資の拡大を図ることができます。
- 民間銀行は、OCOPによって調達した資金を、株式や債券の投資に充てることができます、この場合、投資で得た利益を増やすことができます。
このように、OCOPは、民間銀行の資金繰りや利益の改善につながる可能性があります。
OCOPのデメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。
- インフレ圧力
OCOPによって民間銀行は、日本銀行から安価な資金を調達することができ、それにより貸出金利を低く抑えることができ、貸出金利が低くなると物価が上昇する可能性があり、これはインフレ圧力につながる可能性があります。
- 金融機関のリスク
OCOPによって、民間銀行は、国債などの担保を差し入れることができますが、担保が不良債権化した場合、民間銀行は損失を被る可能性があります。
また、OCOPによって民間銀行の資金繰りが改善されるとリスクの高い投資を行う可能性が高まる可能性があり、リスク増加につながる可能性があります。
- 金融政策の混乱
OCOPは、日本銀行の金融政策の重要な手段の1つですが、OCOPの実施方法や規模によっては、金融市場の混乱につながる可能性があります。
例えば、OCOPの実施方法が不透明であると民間銀行の資金繰りや投資判断に混乱が生じる可能性があります。
また、OCOPの規模が過大であると金融市場の流動性不足や金融機関のリスク増加につながる可能性があります。
このように、OCOPには、デメリットも存在しますが、OCOPの実施方法の透明化やOCOPの規模の適正化を民間銀行が行うことによりデメリットは低減されると考えられます。
銀行株は、リスクがあるとはいえ、どれも安定株といえると思います。
ほかにも銀行株はいくつかありますので、株価と相談しながらご自身にあった銀行株を見つけてください。
NISA銘柄のメリットとデメリット
銀行株のNISA銘柄の最大のメリットは、配当利回りの良さと安定した収益戦略といえます。
成長性も秘めていますが、急成長はなかなか見込めないところと景気後退や社会情勢悪化による株価変動リスクが高い事が私が思うデメリットです。
景気後退や社会情勢悪化による株価変動リスクはあるものの安定した収益戦略能力に長けている事から下降していく株価を自社株買いなどで下降低減させて景気回復や利益向上の時間を稼いで、結果を出すというノウハウに長けているのも銀行系の強みといえ、メリットだとも言えます。
個人としては、株価下降の底値を見極めて株価購入と行きたいですが、このタイミングは、個人の判断で慎重にお願いします。
積み立て投資のような少数ずつ買っていく方法もよいと思いますので、余裕資金をもって無理のない購入を、この記事だけでなく、ほかのサイトやご自身で株価指標と比べて銘柄を決める事も大事だと思います。
許容リスクを考えて慎重に考え、ほかのサイトなども参考にし、ご自身の判断で、株の購入を考えてみてはよいと思います。
この記事はbradの質問を参考にし、作成しました、最後まで読んでいただきありがとうございます。
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