トヨタとホンダは、日本の自動車業界を代表する2大メーカーです。両社は、それぞれ異なる強みと課題を抱えており、今後の展開にも注目が集まっています。
個人的ですが，収益基盤ならトヨタ，経営戦略だとホンダといった印象があります。
トヨタは、ゴールドマンサックス証券会社より「７人の侍」の一つにトヨタを選んでいます。
この記事は，私が勉強のために調べた事や今までの知識をアウトプットし、投資初心者などに読んでもらって知識を深めていただきたいと思ってます。
上級者やもっと詳しく調べたい方は，この記事とほかのWEBも読んでいただくことをおすすめします。
トヨタとホンダの強み、課題、今後
トヨタ
強み
- 世界最大の自動車メーカーであり、販売台数やシェアで圧倒的な優位性を持つ。
- 生産効率や品質管理に優れており、収益性が高い。
- ハイブリッド車や燃料電池車などの電動車両の開発・普及に積極的である。
- グループにダイハツ工業や日野自動車が入っている。
- グループに東和不動産やトヨタホームの不動産・住宅関係の会社も入っている。
課題
- 近年は、中国や韓国などの新興メーカーの台頭に伴い、競争が激化している。
- 自動運転やモビリティサービスなどの新領域への対応が遅れている。
ホンダ
強み
- エンジンやトランスミッションなどのパワートレイン技術に強みを持つ。
- 二輪車や航空機など、自動車以外の事業分野でも高いシェアを持つ。
- 新技術への積極的な取り組みで、独自の強みを築いている。
課題
- 自動車事業の収益性が低下傾向にある。
- 近年は、トヨタや日産などのライバルメーカーとの差が縮まりつつある。
今後の展望
トヨタは、電動車両の普及や自動運転などの新技術の開発を加速させ、競争力を維持・強化していくことが重要です。
また、中国やインドなどの新興市場への対応も課題となっています。
ホンダは、自動車事業の収益性を改善し、二輪車や航空機などの他事業との連携を強化していくことが重要です。
また、新技術への取り組みをさらに強化し、新たな成長の柱を構築していく必要があります。
両社は、それぞれの強みを活かし、課題を克服することで、今後も日本の自動車業界を牽引していくことが期待されています。
自動車業界のトレンドと両社の活動
自動車業界は、近年、さまざまなトレンドに直面しています。
その主なトレンドとしては、以下のようなものが挙げられます。
- 電動化の進展
自動車業界は、環境規制の強化や消費者の環境意識の高まりを背景に電動化の進展が進んでいます。
トヨタやホンダもEV（電気自動車）やPHEV（プラグインハイブリッド車）などの電動車両の開発・販売を強化しています。
- CASEの台頭
CASEは、Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared & Services（シェアリング＆サービス）、Electric（電動化）の頭文字を取った造語で、自動車業界の新たなトレンドを表す言葉で、トヨタやホンダもCASEの実現に向けた取り組みを強化しています。
トヨタのCASEの活動も書かれている記事↓
- モビリティサービスの拡大
自動車の所有から利用へと人々の価値観が変化する中、モビリティサービスの拡大が進んでいます。
トヨタやホンダも、カーシェアやライドシェアなどのモビリティサービスの提供を開始しています。
トヨタとホンダは、これらのトレンドに対応するため、さまざまな試みを行っています。
トヨタは、2030年までに電動車両の販売台数をグローバルで350万台にするという目標を掲げています。
ホンダは、2040年までに世界で販売するすべての車両を電動車両にするという目標を掲げています。
トヨタ、ホンダの両社は、CASEの実現に向けて、自動運転技術やモビリティサービスの開発を強化しています。
具体的な試みとしては、以下のようなものが挙げられます。
- トヨタ
- EV専用ブランド「TOYOTA bZ」を立ち上げ、2022年から複数のモデルを発売
- 自動運転技術「Advanced Drive」を開発し、2025年までに実用化を目指す
- カーシェアサービス「KINTO ONE」を展開
- 自動車向けCN燃料の記事
- ホンダ
- EV「Honda e」を発売
- 自動運転技術「Honda SENSING 360」を開発
- サブスクサービス「Honda Monthly Owner」を展開
両社は、近年、台風や豪雨などの災害により家庭や避難所に電気が届かないという問題に対して、トヨタとホンダは、両社の技術を持ち寄り、移動式発電・給電システムを構築して、電気を届ける実証実験を行っています。
移動式発電・給電システム「Moving e」はトヨタの燃料電池バス「CHARGING STATION（チャージングステーション）」とHondaの可搬型外部給電器「Power Exporter（パワーエクスポーター）9000」、可搬型バッテリー「LiB-AID（リベイド）E500」・「Honda Mobile Power Pack（モバイルパワーパック）」、モバイルパワーパックの充電・給電器「Honda Mobile Power Pack Charge & Supply Concept（チャージアンドサプライ コンセプト）」で構成され、「CHARGING STATION」にすべての機材を積み込んで必要な場所へ移動し、電気を供給します。
具体的には燃料電池バスを電源とし、可搬型外部給電器・可搬型バッテリーを用いてバスから電気を取り出し、電気製品に電気を供給します。
トヨタとホンダは、日本の自動車業界を代表する企業であり、今後もこれらのトレンドに対応するための取り組みを強化していくことが予想されます。
引用元：トヨタhttps://global.toyota/jp/
引用元：HONDAhttps://global.honda/jp/?from=navi_header_global_jp
両社の株価指標（株価、PER,PBR,ROA,ROEなど）
2024年6月17日
| トヨタ自動車（7203） | 本田技研工業（7267） | |
| 株価 | 3036円 | 1642.5円 |
| PER | 11.5倍 | 7.9倍 |
| PBR | 1.20倍 | 0.62倍 |
| 時価総額 | 約47.9兆円 | 約8.6兆円 |
| 発行株価数 | 約163億株 | 約54億株 |
| ROE | 15.81% | 9.27% |
| ROA | 6.02% | 4.07% |
| 売上高(前期率):来期予想 | 約45兆円(21.4％):約46兆円 | 約20.4兆円(20.8％):約20.3兆円 |
| 営業利益(前期率):来期予想 | 約5.35兆円(96.4％):約5.30兆円 | 約1.38兆円(77％):約1.42兆円 |
| 配当利回り：配当性向 | 2.47%：20.4％(24/3） | 4.14%：30.1％(24/3） |
| DOE | 約4％ | 約4.78％ |
本田技研工業は、株主優待として100株以上で、オリジナルカレンダー。
1年以上保有で自社イベント、3年以上保有で事業所見学に招待（両方とも抽選です。）
株価指標では、トヨタが上回っていますが、ホンダも同業界で比較すると高い水準といえます。
トヨタの自社株買いがおよそ1兆円、ホンダが3000億円を上限としており、両者とも株主還元に力を入れています。
配当利回りはホンダが高く、DOEの高いといえますが、私が出した概算なので、多少は違うかもしれませんが、おおよそは表の通りといえます。
DOEの記事は↓
5年間チャートです。
トヨタ
ホンダ技研工研
NISA成長株のメリットとデメリット
両社のメリット
自動車業界は、需要が高く、トヨタもホンダもトレンドによる活動，新開発にも力を入れている事から成長力があり、円安の影響でグローバルな活動や国内の売上も良さそうで、収益基盤も安定しているので，安定株としても優秀、長期銘柄に良いと思います。
ハイブリッド車は、素晴らしい性能で、バッテリーが良くなれば，EVだけでなく、ハイブリッドも良くなるので、まだまだ売り上げを伸ばすと考えます。
両者のメリットといえますが、特にトヨタの方が優位性はあると思います。
そしてトヨタは，ゴールドマンサックス証券会社より「七人の侍」の１つとして選ばれており、日経平均株価下落時に株価は下がるかもしれませんが、生き残ってさらなる成長が期待できる銘柄と私は思います。
両社のデメリット
トヨタは，強みに示したダイハツ工業と日野自動車の不祥事、豊田自動織機でフォークリフトのエンジンをめぐる不正、愛知製銅のエンジンなどに使われる鋼材の一部で規格外の製品を出荷など業績不振の懸念材料があります。
2024年1月29日にトヨタ自動車の会見で豊田自動織機のフォークリフトのエンジン不正問題の調査の報告により新たトヨタが認証申請手続き用に豊田自動織機に委託した自動車用ディーゼルエンジン3機種の出力試験において不正があったことがわかり、出力試験時に、量産用とは異なるソフトを使ったECU（エレクトロニック・コントロール・ユニットの略で制御ユニットのようなもの）を用いてエンジンの出力性能を測定し、測定する数値が安定するようにバラつきを抑えて報告する行為が行われており、該当するエンジンが搭載された車両は、グローバルで10車種（うち日本6車種）となります。
今回の不正で、トヨタの業績に影響が出る上に立て続きのグループ内の不正で企業イメージが悪くなっており、これからトヨタの株を買う方には、注意すべき、大きいリスクと思います。
ホンダは，GMとのEV共同開発中止が懸念材料で、GMとの関係性が終わったわけではないと主張しているが，戦略の練り直しは、成長株としては懸念材料といえます。
しかし、ホンダは、FCVに関しては進展があり、家庭で充電できるプラグインのできるFCVである「ＣＲ―Ｖ ｅ：ＦＣＥＶ」を発表、人気車のCR-Vタイプなのが、ホンダのマーケティングの良さが出ており、デザイン性も優れており、利便性も考えれた商品となっていそうです。
引用元：東京新聞
2024年3月14日に日産とのＥＶ部品の共通化や共同調達、車体の共同開発などを進めることで競争力を向上させる目的として協業を検討していると報じられ、中国のＥＶメーカーの台頭で競争激化しているための対策と思われます。
日産はEV車では、先行していると思われ，GMとの共同開発中止から国内での協業に踏み切るか、注目であり，国内自動車業界2位と3位の協業となるとEV化はかなり進むと思われます。
引用元:Yahooニュース
2024年度から日産自動車やトヨタ自動車のＥＶが補助上限額の８５万円の対象となる一方、充電設備や修理拠点などが手薄なメーカーは補助額が引き下げられており、中国のＢＹＤは２３年度の最大８５万円から３５万円に独ポルシェは最大５２万円から２０万円、仏シトロエンも６５万円から４５万円に引き下げとなっている。
この事からも日本では海外ブランドより有利な立場となっている事から売上高の上昇もきたいできるとおもわれる。
引用元:Yahooニュース
ホンダも大企業とはいえ，トヨタの規模ほどではないので、そのあたりもトヨタと比較するとリスクとなる可能性があります。
引用元：トヨタニュースリリース
しかし、日産、いすゞ自動車などに比べるとホンダの規模は、優っているので、不祥事などがない限り、業界２位の地位は、なかなか揺るがないとみています。
引用元:Yahooニュース
これらの事から自動車業界のトヨタとホンダのNISA銘柄の比較ですが，収益基盤や成長性ならトヨタ，マーケティング、独自性、ポートフォリオ分散なら、ホンダという印象です。
できるだけ安く株を購入と行きたいところで、トヨタとホンダのそれぞれの懸念材料から株価は下がるイメージを個人的には持ちます。
株価を少しでも適正価格で、購入するならドルコスト平均法の購入方法が、比較的、適正価格に近づけると思います。
詳しくは下の記事で↓
この記事はbradの質問を参考に作成しました。
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